250店舗が加盟！韓国フライドチキンのシェアリングブランド「CRISPY CHICKEN n’ TOMATO」の強さとは？

今では韓国フライドチキン専門ブランドとして確固たる地位を築いた「CRISPY CHICKEN n’ TOMATO」ですが、ブランドスタートの経緯を教えていただけますか？

もともとは自由が丘で運営していた韓国カフェ「SELECT CAFE KKOTBING（セレクトカフェ コッビン）」のサブメニューでした。 この店舗は韓国風かき氷が看板だったのですが、かき氷は夏場に比べて冬場の売上が落ちる傾向があり、その補填に導入した韓国フライドチキンの売上が予想より良かったんです。

すると、当初はイートインで提供を？

そうです。その後デリバリーも展開し、2019年12月から本格的に「シェアリングブランド」としてサービスをスタート。 「シェアリングブランド」とは、この「CRISPY CHICKEN n’ TOMATO」業態の商品を、別の店でメニューのひとつとして使ってもらうこと。 1号店は名古屋市のタピオカ店で、「CRISPY CHICKEN n’ TOMATO」のチキンをテイクアウトとデリバリーで販売していました。 その後、コロナ禍によるデリバリーブームによって店舗数が増加し2021年1月には250店舗に。 現在は増加スピードに少し落ち着きはあるものの、店舗数はいまだに増加を続けています。

わずか2年ほどで爆発的に店舗数を増やした「CRISPY CHICKEN n’ TOMATO」ですが、ブランドの強みはどのようなところにあるのでしょうか？

一番は「韓国フライドチキン専門店」として高い認知度を得ている点にあると思います。 「CRISPY CHICKEN n’ TOMATO」の加盟店は、このブランド売上だけでも月商100万円を超える店舗が非常に多いんです。 それでいて、季節指数に左右されず、1年を通して安定した売上をキープできるのも大きいですね。 また、デリバリーだけでなくテイクアウト、イートインでの利用も可能で、その際、店舗ごとに自由なかたちでの提供を良しとしていることも強みだと思います。

他社では「自社製品の再現」という部分に重きを置くブランドも多い中、「自由に」としている理由はあるのでしょうか？

多くのフライドチキンのデリバリーは1箱単位での提供が多く、ポーションが大きいんです。 ファミリー層やパーティ利用などにはよいのですが、例えば一人暮らしのお客さまなど、食べる時間やシーンによっては取りこぼしにつながってしまう。 そのため、居酒屋のおつまみ用に少量で提供するとか、オフィス街のランチ用にファストフード風にするとか、加盟店の業態や立地に合わせて売りやすいスタイルで柔軟に提供をしてもらうことで、取りこぼしを防ぐようにしてもらっています。

ちなみにエンドユーザーの客層はどのような層が多いのでしょうか？

やはり昨今の韓国ブームの勢いもあってか、圧倒的に女性が多いですね。 その影響もあって、「女性客を取り込むために導入する」という店舗も増えています。 最近ではラーメン店が導入するケースが増えてきていますね。 従来からのコアユーザーである男性客にはラーメンに合わせるもう一品やお酒のおつまみとして、女性客に対しては来店動機としてメニューのひとつに加えています。 また、実際に現在進んでいる案件のひとつに大学の学食での提供という話もあります。 今後も、提供する店舗、業態、客層に合わせた様々な提供スタイルが登場するでしょう。

まさに破竹の勢いと言える「CRISPY CHICKEN n’ TOMATO」。今後はどのような方に加盟してもらいたいとお考えですか？

東京都内にはかなり出店が広がってきていますが、地方に目を向けるとまだまだ「CRISPY CHICKEN n’ TOMATO」の出店していない県があります。 現状の売上に満足いっていないという飲食店オーナーの方には、ぜひ利用していただきたいですね。 外食業界の中では比較的新しい「韓国フライドチキン」というジャンルですが、競合は少なく、きっと満足していただける結果をもたらすことができると思います。

では、今後新たにチャレンジしたいことなどはありますか？

実は最近、従来のシェアリングサービスにひとつ上のプランを追加しました。 今までのプランとの最大の違いは、「CRISPY CHICKEN n’ TOMATO」の看板を店舗ファサードに出せることです。 これによって「CRISPY CHICKEN n’ TOMATO専門店」として認知され、弊社のブランド力をさらに活用していただけます。 実際に、溝の口の駅ナカにある店舗ではこのプランで営業を始めており、すでに月商400万円の実績があがっています。 また、他社FCとダブルネームでの出店も弊社としてはOK。現在よりもさらに実店舗を持っている飲食店オーナーさまの売上軸としてお役に立てればと思っています。