たこ焼きは大阪の郷土料理ですが、おやつ・おつまみなど軽食にもピッタリなことから、国民食として老若男女に愛されているメニューの一つです。
そんなたこ焼きを飲食業界から見ると、季節を問わず安定した需要があり、原価率が低いというメリットがあります。開業に必要な資金も少なくて済むため、飲食店未経験者にも向いていると言えるでしょう。
当記事では、たこ焼き屋の開業を検討している人に向けて、必要な資金・資格、開業までの流れなどを解説します。
たこ焼き屋を開業するメリット
他の飲食店と比較すると、たこ焼き屋には以下のメリットがあります。
- 設備投資額を抑えられる
- わずかなスペースで開業できる
- ワンオペでも営業も可能
たこ焼き屋で必要な設備は、調理用の焼き台・鉄板、食材を保管する冷蔵庫・冷凍庫くらいなので、あとは調味料や資材等の保管場所があれば小規模な店舗でも開業が可能です。
また、テイクアウト専門店やキッチンカーでの開業であれば、イートインスペースが不要となり、接客用のスタッフを雇う必要もなくなります。
たこ焼き屋は、開業にあたり必要な初期費用（設備投資費等）や、毎月の賃料等や人件費といったランニングコストが少なく済むので、飲食店が未経験の方にもおすすめの事業です。
開業資金
たこ焼き屋の開業資金は100万円～500万円ほどで、店舗・移動販売・屋台などの開業方法により金額が異なります。
準備可能な資金や、理想とする経営方針によって開業方法を検討してください。
店舗の場合
たこ焼き屋の店舗を構える場合、開業資金は500万円程度です。
テナント代がかさむため、移動販売や屋台でたこ焼き屋を開業するより初期費用として必要な金額が多くなります。
物件取得費はもちろんのこと、内装工事なども行う必要があるため、それだけで数百万円単位のお金が必要です。また、物件の保証金が必要になるケースも少なくありません。
ただし一度開業すれば、顧客が定着しやすいという特徴がある点は店舗型のメリットです。
自分のお店を持ちたい人、固定客を作り、利益を安定させたい人には店舗型がおすすめです。
移動販売の場合
たこ焼き屋を移動販売で始める場合、開業資金は300万円程度です。
キッチンカー（フードトラック）の購入が必須ですが、店舗を開業した時のように毎月の賃料の支払いが不要というメリットもあります。
また、中古車を購入することで、さらに初期費用を抑えることもできるでしょう。
移動販売の特徴は、販売場所を柔軟に変更できる点です。店舗型の場合一度お店を構えると簡単には移動できませんが、移動販売であれば、売り上げがあまり良くない、という理由で他の場所に移動しての営業も可能です。
また、ワンオペ営業も可能なので、1人で作業をしたい人や毎月の人件費を抑えたい人にもおすすめです。
屋台の場合
屋台の場合、開業資金は最も安く100万円程度で済みます。
これは、店舗や車を用意する必要がなく、屋台では高額な資金を投資する必要のあるものが少ないためです。
屋台は、繁華街やスーパーマーケットなどの駐車場、お祭りなどさまざまな場所で出店できる点が特徴の1つとなっています。できるだけ初期費用を抑えたい人におすすめの開業です。
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必要な資格や許可
たこ焼き屋の開業には、食品衛生責任者の資格と、保健所の飲食店営業許可が必要です。
食品衛生責任者
たこ焼き屋も飲食店の1つであるため、食品衛生責任者を1人選定する必要があります。食品衛生責任者は、衛生管理の中心的な役割を担う人のことです。
調理師免許や栄養士の資格所有者であれば、食品衛生責任者になることができますが、資格を持っていない人でも、講習を受講することで取得できます。
たこ焼き屋のオーナーが自ら講習を受講し責任者となるケースが多くなっています。
飲食店営業許可
飲食店の経営にあたっては、飲食店営業許可も取得しなければなりません。これは、その名の通り飲食店を開業するための許可のことです。
取得するためには、店舗の所在地を管轄する保健所に申請手続きを行う必要があります。
提出書類は申請書のほか、店舗の図面、食品衛生責任者資格の証明書などが必要となるため、事前に用意しておきましょう。また、申請後は立ち入り検査も行われます。
申請から検査、許可の取得までスムーズに進んだとしても半月程度は時間がかかると考えておいたほうがいいでしょう。
開業までの流れ
たこ焼き屋を開業するまでの流れは以下の通りです。
- 開業目的を明確にする
- 資金・事業計画を立てる
- 開業方法を決める
- 店舗の立地決め
- 資格取得
- 調理器具や設備の準備、仕入先の決定
たこ焼き屋を開業するには、まず開業目的を明確にすることが大切です。
例えば、年収アップのために副業的に開業を検討している人もいれば、たこ焼きが好きで多くの人に自分が作るたこ焼きを食べてもらいたいと考える人もいるでしょう。
店舗づくりや運営の指針となるものであるため、しっかりと検討してください。
また、同時にどのように資金を工面するか考えることも大切です。もし資金調達をする必要があるのであれば、事業計画書を作成し金融機関に提出することとなります。
さらに、たこ焼き屋の開業方法も決めなければなりません。主な開業方法としては、店舗、キッチンカーによる移動販売、屋台などが挙げられます。
また、店舗の場合、個人で開業するかフランチャイズで開業するかといった点も考慮しなければなりません。
店舗型の場合、どこでたこ焼き屋を開業するかも大切なポイントです。人通りの多いエリア、需要がありそうなエリアはどこなのか、ターゲットを明確にしたうえで検討する必要があります。
そのほかにも、先ほど紹介した資格や許可の取得、たこ焼き作りに必要となる調理器具や設備の用意、材料の仕入先の選定などもあわせて進めなければなりません。
個人開業とフランチャイズの違い
たこ焼き屋は個人で開業する場合と、フランチャイズに加盟する場合とで、以下のような違いがあります。
個人開業
個人開業は、その名の通り、開業準備からお店探し、メニュー作成、資金調達など、すべてを個人で行いたこ焼き屋を開業することです。
個人開業の1番のメリットは、すべて自分で決められる点にあります。自分の好きなメニューを作れるほか、店内の内装も自分の好みに合わせて決められます。
ただし、一からの開業となるため、軌道に乗るまで時間がかかるかもしれません。また、自分自身が経営者となるため、経営ノウハウなどを学ぶ必要もあるでしょう。
フランチャイズ
フランチャイズでの開業は、開業にあたって本部がさまざまなサポートを行ってくれる点が特徴です。
メニューはすでに決まっており、お店探しや資金調達などもサポートを受けながらできるため、初めて店舗を運営するといった人でも安心して開業準備を進められるでしょう。
また、高いブランド力を誇る企業のフランチャイズであれば、開業直後から売り上げを期待しやすいというメリットもあります。
ただし、フランチャイズの場合、店舗運営のルールが決められているケースが多く、自分でオリジナルのメニューを考えたり、好みの内装にしたりといったことはできない可能性が高いため、自由度は低くなるでしょう。そのほかにも、売上に関係なく本部にロイヤリティを支払わなければならない点にも注意してください。
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たこ焼き屋を開業する際の注意点
ここでは、たこ焼き屋の開業を目指す方に向けて、開業時の注意点を紹介します。基本的なポイントですが、重要な部分でもあるため参考にしてください。
資金計画は入念に立てる
たこ焼き屋に限らず、飲食店を開業するにあたっては、資金計画を入念に立てる必要があります。
計画が甘いために、開業後に店舗運営がうまくいかず廃業となるケースは少なくありません。どのくらいのお金が必要になるのか、ざっくりではなく、細かい部分までしっかりと計算し、開業資金としていくら用意するのかまで明確にしておきましょう。
特にたこ焼き屋を個人で開業する場合、開業直後はしばらく顧客が安定しないことから売り上げもうまく伸びない可能性があります。
そのような事態になることを想定したうえで、一定期間の運転資金を用意しておくことも大切です。
店舗の立地は慎重に行う
移動販売以外は一度場所を決めてしまうと簡単に移動できないため、立地は慎重に検討することが大切です。飲食店＝人通りの多い場所がいい、と考える人もいるかもしれませんが、必ずしもそうとは限りません。人通りの多いエリアはライバル店も多く、賃料も高い傾向にあるため、売り上げが伸びなかったり、賃料の支払いに苦労したりするおそれがあります。
利益を出すにはどのくらいの売り上げが必要なのか明確にしたうえで、採算の取れる場所を探すことが大切です。
さまざまな決済方法に対応する
昨今では、現金だけでなく、クレジットカードやスマートフォンのようなキャッシュレス決済も一般的なものとなっているため、幅広い決済方法に対応できるようにすることも大切です。
飲食店の場合、自分が普段使用している決済方法に対応しているかどうかでお店を選ぶケースは少なくありません。
また、キャッシュレス決済であれば、支払いがスムーズになるため、顧客を待たせるようなこともなくなるでしょう。
メニューの開発
たこ焼き屋は各地にあるため、いかにして差別化を図るか、という点が店舗を運営する際のポイントとなります。
例えば、他店にはないオリジナルのメニューを開発することも差別化の1つです。ライバル店のメニューを研究したうえで、独自性があり、なおかつ人気を集めそうなメニューを検討してみてください。
まとめ
今回は、たこ焼き屋を開業するメリットや開業資金などについて解説しました。
たこ焼き屋は、ほかの飲食店と比べると開業資金を抑えられるほか、テイクアウトのみのお店であれば省スペースで開業できるなど、さまざまなメリットがあります。
食品衛生責任者や飲食店営業許可など取得するべき資格や許可はありますが、1人でも開業できるため、独立して新たに飲食店を始めたい人にもぴったりです。
店舗運営のノウハウを持っていない場合、フランチャイズでの開業も1つの選択肢となります。
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